ニュース

ニュース

プレスリリース

シスメックスと富士レビオHD、免疫検査領域における業務提携基本契約を締結


シスメックス株式会社
富士レビオ・ホールディングス株式会社


 シスメックス株式会社(本社:神戸市、代表取締役社長:浅野 薫、以下「シスメックス」)と富士レビオ・ホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:石川 剛生、以下「富士レビオHD」)は、このたび、免疫検査領域における研究・開発、生産、臨床開発、販売など多面的な協業の強化に合意し、業務提携基本契約を締結しましたのでお知らせします。

 シスメックスは、50年以上にわたる検体検査領域での事業展開を通じて、同分野における強固な技術基盤、グローバルネットワークを培ってきました。さらなる検体検査事業の強化に向けて、免疫検査領域において、欧米市場を含むグローバル展開の加速を目指しています。近年は、血液からアルツハイマー病の原因となる脳内アミロイドβ(Aβ)の蓄積状態を調べる検査試薬を、日本および米国LDT市場に向けて導入するなど、新たな価値を生み出すユニークな項目の開発・提供に向けた活動にも注力しています。
 
 富士レビオHDは、長年にわたる免疫検査領域における事業展開を通じて、幅広い試薬原料や製品ポートフォリオを有しています。近年、自社製品のみならず、CDMO(Contract Development and Manufacturing Organization:受託開発製造)戦略を強化し、ユニークな項目のグローバル展開を進めてきました。その一環として2020年以降、富士レビオHDはその子会社を通じ、シスメックスの全自動免疫測定装置 HISCL™シリーズの専用試薬複数項目の開発を進めてきました。
 
 このたび、両社が保有する免疫検査領域における専門性と強みを組み合わせることが、両社のグローバル展開を加速し、ひいては免疫検査の発展・深化に寄与するとの共通の考えに基づき、協業の強化に合意しました。今後、2024年3月末までを目途に、研究・開発、生産、臨床開発、販売など、多岐にわたる協業の可能性からテーマを選定し、実行フェーズへと順次進めていく予定です。
 
 両社は、このたびの協業の強化により、価値の高い検査をいち早くグローバルのお客様にお届けすることを目指してまいります。
 
【注釈】
  LDT: Laboratory Developed Test(自家調製検査)の略。医療機関や検査センターなどの臨床検査室内において、独自の品質管理規定に基づき行われる検査。
【シスメックス株式会社について】   
  シスメックスは、グループ企業理念「Sysmex Way」において「ヘルスケアの進化をデザインする。」をミッションに掲げています。1968年の創立以来、血液や尿などを採取して調べる検体検査分野を中心として事業を展開し、現在は190以上の国や地域で、人々の健康を支えています。長期ビジョン「より良いヘルスケアジャーニーを、ともに。」のもと、一人ひとりの生涯にわたるヘルスケアの旅路「ヘルスケアジャーニー」がより良いものになるよう、検体検査領域でのさらなるイノベーション創出に加え、手術支援ロボットや再生細胞医療などの新たな領域にも挑戦しています。また、長期ビジョン実現に向けて優先するSDGs項目とマテリアリティ(優先的に取り組むべき課題)を特定し検証することで、社会価値と経済価値を創出するサステナブル企業として成長し続けます。シスメックスは、独自のテクノロジーとソリューション、さらにはさまざまなパートナーとの協創を通じて新たな価値を提供し、健康で長生きしたいという人々の普遍的な願いに寄り添います。シスメックスの詳細については、www.sysmex.co.jp をご覧ください。

【富士レビオグループについて】   
  富士レビオグループは、H.U.グループの一員であり、臨床検査薬業界のリーディングカンパニーとして価値あるテクノロジーやバイオマーカー製品を提供する研究開発型企業です。ヘルスケア市場に新たな価値を創生し人々の健康と医療の未来に貢献していくことを使命とし、富士レビオ・ホールディングス株式会社の傘下に、日本・米国・欧州を拠点としたグローバル体制を整え、お客様に高品質な製品をお届けしています。
私たちは業界をリードする大手グローバルIVD(In Vitro Diagnostics:臨床検査薬)メーカー様と、知見やノウハウおよびコアとなる原材料を共有することにより、様々なプラットフォーム上における検査ソリューションの開発から製造、供給までを担っています。詳細については、https://www.fujirebio.com/ をご覧ください。
以上
  • プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
    その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

ニュースへ戻る